私たち消費（契約）者が、保険会社に支払う保険料は馬鹿に出来ません。その高い保険料を、毎月財布の中から保険会社に支払っています。
一円たりとも無駄にしません。当会は消費者評価機関ですので、消費者の視点で厳しく評価させていただいております。
ただ保険料が安ければ、その保険商品は良いというものでなく、その保険料とその商品の品質の両方からみて契約者側に
得（メリット率）が高いか、低いかの見極めの視点が必要不可欠となってきます。
以下、格付け評価いたしました。平成１8年8月2１日時点において、薦められる保険商品は、下記の通りとなります。
保険会社や共済団体、簡保など、保険、共済商品を販売している販売機関は、9０社以上にものぼります。
終身医療保険・・・・・・・・・1社のみの商品 ＊その他89社は、残念ですが現時点で消費者には薦められません。 がん保険・・・・・・・・・・・2社のみの商品 ＊その他89社は、残念ですが現時点で消費者には薦められません。 三大成人病(特定疾病)保険・・・1社のみの商品 ＊その他89社は、残念ですが現時点で消費者には薦められません。 終身保険・・・・・・・・・・・1社のみの商品 ＊その他89社は、残念ですが現時点で消費者には薦められません。 長期定期保険・・・・・・・・・2社のみの商品 ＊その他89社は、残念ですが現時点で消費者には薦められません。 個人年金商品(養老商品含む)・・1社のみの商品 ＊その他89社は、残念ですが現時点で消費者には薦められません。
＊ 例えば、がん終身保険一つとっても、その損得は、保障額にも寄りますが、生涯、数十万円から百数十万円も損得の差が発生します。
保険を決めるときは、表に出にくい消費者側の情報を得てから、契約する保険を決めることが、的確で一番良い環境と思います。
また、テレビコマーシャルや新聞広告などで、頻繁に保険宣伝している商品類は、あまりお薦め出来ません。
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新しい視点発想の下、今まで誰もどこの機関も考えつかなかったこれが消費者研究機関の成果です。 どういった保険投資がもっと、賢い保険投資といえるのか？ 以下、どういう人たちが賢い保険の投資者といえるのか？その例を、保険投資している人物例を、６段階のランキング化し、見やすく表現していきます。 @ 最も賢い保険投資の契約者（見直すことは現在必要ない契約者）・・・・・・・・・・・・・・・ 現在の日本人契約者全体の０．１％弱のシェアの数値と推定できる。 A そこそこ賢い保険契約している契約者（今の保険契約は、妥当な保険契約である、賢い消費者層）・現在の日本人契約者全体の７％のシェアの数値と推定できる。 B 妥当な保険契約の範囲内の中位、下位のグループの契約者層である ・・・・・・・・・・・・・・現在の日本人契約者全体の１５％のシェアの数値と推定できる。 C どちらかといえば、一部見直すべき契約者・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・現在の日本人契約者全体の１９％のシェアの数値と推定できる。 D あまり賢いとはいえない契約者（今の保険を見直すべき、外交員やＦＰの言われるがままの契約）・現在の日本人契約者全体の２２％のシェアの数値と推定できる。 E 全く賢くない保険投資の契約者（直ぐにでも見直すべき契約者・義理人情、外交員やＦＰの言われるがままの契約）・現在の日本人契約者全体の３７％のシェアの数値と推定できる。 ＊ 以上の数値は、格付協会に相談、報告のあった内容をもとにした数値からのもので的確な数値といえるでしょう。 その数値を情報公開しております。それを６段階の評価にしてみました。皆様はどこの評価の段階に入られているでしょうか？ 少なくとも、Cまでに入っておきたい。 ////////////////////////////////////////////以下、評論 保険会社、認可、無認可共済団体、簡保含めて、保険商品を販売している会社等日本には、50社あります。 そこで残念なことに、消費者に薦められる各保険商品は、ほんのわずかということがわかります。 その分析には、その保険会社の財務力、掛けた保険料は、その商品に対して適正な価値はあるかの品質と損得、 その保険会社の外務員、代理店従業員の品質と保険会社本社・支社内勤事務担当者の品質(各種対応能力)、 その保険会社の死亡保険金支払い、入院給付金支払いの適切化など、様々な点を考慮して、当会は評価しています。 その中で、やはりその保険商品の品質と損得勘定率、そして保険会社の財務力に注目しています。 その結果は、以下の通りです。（国内の保険会社のみの評価です。） 終身医療保険・・・・・・・・・1社のみの商品 がん保険・・・・・・・・・・・1社のみの商品 三大成人病(特定疾病)保険・・・1社のみの商品 終身保険・・・・・・・・・・・1社のみの商品 長期定期保険・・・・・・・・・2社のみの商品 個人年金商品(養老商品含む)・・1社のみの商品 上記を除いて、他の商品は、消費者には薦められる保険商品ではない、価値がないということになります。 各商品、一社のの商品と評価になりましたが、すべて同じ保険会社の商品ではありません。 例えば、終身保険にしても50社の保険会社などから販売されています。その50社の終身保険を評価して一社のみという結論になりました。 上記これらの薦められる保険商品に契約している契約者率は、全体から見れば、まだ5パーセント未満ということがいえます。 ですので、そのことに保険契約者自身が気づいていないということになります。一番に気づく方法としては、現在保険契約していいるものと比較すればわかります。 しかし、現実50社の保険会社の各種詳細情報も保険契約者や、保険の売り手側の外交員、複数の保険会社商品を取り扱う合保険代理店のファイナンシャルプランナーなどでは わかりません。また売り手側の誘導により、契約させられる環境を作られてしまう可能性があります。 何故、自分の商品が良いものなのか、そうでないものなのか、差ほど気にしていない、気づいていないかの要因としては、 まだ義理・人情・会社の取引先からの勧誘で保険に契約している。 テレビコマーシャルの契約者数NO-1ということにつられて、どこの保険会社も同じだということでなど、その理由にあります。 しかし、50社すべてをあらゆる面で専門的に評価しますと、上記の結果となります。 保険は、一回だけの支払いではありません。毎月、何十年と、あるいは一時払いでは何百万円と支払う、大きな保険への加入でなく投資です。 ファイナンシャルプランナーの資格を持つ外交員や保険代理店でも、最も品質のよい商品を販売してくれません。 良心的なファイナンシャルプランナーは、全体から見れば１割もいません。 その根拠付けに、そのファイナンシャルプランナーが勤務する 保険会社、あるいは複数の保険会社の保険商品を取り扱う保険会社の下請け保険代理店で、客観的、容易に評価が出来ます。 というのも、上記に上げた保険商品を取り扱っている保険会社かどうかです。 毎月の家計の支出で保険ほど、無駄なものはありません。できるだけ損のない保険商品に契約できるよう、お金の勉強をしていってもらいたいと思います。